新型コロナ感染妊婦の受入れがいよいよ差し迫ってきた!

新型コロナウイルス感染(COVID-19)が拡がりつつある今、いよいよ妊産婦の新型コロナウイルス感染に対する具体的な対応が差し迫っていると感じる。

COVID-19は第2種指定感染症である。そのため、政府や自治体の広報では、帰国者・接触者相談センターへ相談の上、指定感染症施設への入院が義務づけられる。

しかし、アウトブレーク(感染爆発)によるロックダウン(都市封鎖)も予想される中で、妊産婦さんがCOVID-19に罹患した場合、絵に描いたような手続きはもうとることはできないだろう。

特に首都圏では、すでに感染症病床を超える入院患者が発生し、現状でも、感染症対応のベッド数を増やそうとしているという状況において、お腹に赤ちゃんを抱えた妊婦さんへの対応が、そうでない非妊婦と同じであるはずがない。

妊婦さんが軽症の場合、理屈の上では、産科管理として特別なことは不要である。しかしながら、果たして産科医もいない病院で妊婦の受けいれをするかといえば、「否」と答えざるをえないだろう。

以下は、首都圏、特に人口の密集する一都三県(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県)の周産期母子医療センターと指定感染症病院のリストである。

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首都圏における周産期母子医療センターと指定感染症施設とそうでない施設のリスト

周産期母子医療センターは、母体や胎児にリスクを抱え、未熟な時期に産まれるハイリスク新生児に対応した周産期施設として整備されている。早産、多胎、胎児の病気、妊娠高血圧症候群などの母体合併症、糖尿病などの合併症妊娠に対応することが想定されており、COVID-19は想定していない。

驚くことではなく、当たり前だが、多くの周産期母子医療センターが指定感染症施設ではない。

では、COVID-19妊婦は指定感染症施設で管理できるのか?

答えは「否」である。すでに指定感染症施設はベッド数が足りないし、妊婦への対応ができない。

指定感染症施設を兼ねた周産期母子医療センターで管理してもらえばよいのでは?

答えは「否」である。それらの病院の多くは、すでに非妊婦の患者さんでベッドが占められている。

結局、これからの現実的対応としては、周産期母子医療センター、特に、母体の集中治療が可能な施設が対応せざるを得ないため、指定感染症の枠組みからはずれて対応するしかない。

幸い、妊婦さんとその家族は、他の人よりも感染に対して注意深い傾向があり、不要不急の外出も控える傾向にあるため、人口の約1%を占めるのが妊婦さんとしてもCOVID-19罹患者が1%になっていないのが現状である。

しかし、諸外国ではすでに多くのCOVID-19感染の妊娠例が報告されている。

従来であれば、感染症専門医や呼吸器内科医が対応している呼吸器系の感染症に対して、私たち産科医は覚悟を決めて取り組む必要があるだろう。

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